やかんをのせたら「平和利用」？？－Heeday Francis (yadokari_ermite[at]yahoo.co.jp)

御覧の通り、このウェブサイトへの投稿をしばらく中断しております。
・ とある反核団体とのやり取りが多忙なのと、
・ パキスタンの核兵器開発に関する記事の作成
で多忙なためです。

後者の記事が出来次第、このサイトにアップロードしますね。
しばし、お待ちくださいませ。

「核なき世界へ〜被爆者の思い」という講演会があります。

• 東京都原爆被害者団体協議会（東友会）代表理事
• 日本原水爆被害者団体協議会 代表理事
  の家島さんによる日本語での講演です。
  被団協がノーベル平和賞を受賞した意義や歩みなどについて、ご⾃⾝の被爆体験や広島・⻑崎・ビキニの被爆の実相を交えてお話しくださるそうです。

この６月14日(土) 午後2時から
入場無料
主催：日本聖公会正義と平和委員会 原発問題プロジェクト

場所：
日本聖公会 東京教区　聖アンデレ教会
(東京都港区、メトロ日比谷線の「神谷町」駅から南南西へ350m程度、
東京タワーのふもとから西北西へ250m程度）
日本聖公会東京教区聖アンデレ教会 – Bing 地図

新たな固定ページ nd-4) をアップロードしました。
nd-3) の続きで、英語版 Wikipedia にある
Nuclear close calls という記事の後半を日本語化して
紹介しております。
元の英語記事を読める方は
Nuclear close calls – Wikipedia
をどうぞ！

「ヨム キッパー戦争」など、いまの若い世代の方々には
馴染みのない出来事については、私からの補足説明も
添えております。

こうした現実に起きた重大な事態のリストが、
日本語では見つけにくいというのは、日本も
核武装すべきか否かという現在の論争において、
由々しき事態ですよね。

あるいは、他のどなたかがこうした事態のリストを日本語で
すでに発表してらっしゃるのかもしれませんが、
・ 私は見つけられませんでした
・ 上述のような補足説明がないと、若い方々には
話が通じにくい
といった問題があります。

そこで、私からの補足説明を加えた日本語化を
行ったわけですね。

上の黒いメニューが分かりづらくて申し訳ないのですけど、
基本的にはアルファベット順に項目を並べていますので、
nd-4) を見つけてクリック！

今までに核戦争や核兵器の炸裂になりかけた事態は、どの程度あったのか？？
調停がなされたとはいえインド VS パキスタンの緊張が収まらぬ中、はたして「核抑止」がどこまで機能するのか、それとも戦闘のエスカレーションの先は核の応酬なのか、過去の事実も調べてみることが必須ですよね。

そんなnuclear close callsを集めたページが、英語版Wikipediaにあります。ところが、日本語版にはありません。
これは困るので、固定ページ nd-3) ではそのWikipedia “Nuclear close calls” の前半を日本語化しました。

上の黒いメニューが膨張しすぎており申し訳ないのですが、とにかくアルファベット順なので、nd-3) を見つけてクリック！

英語記事を読める方は、
Nuclear close calls – Wikipedia
で原テキストを！

「やかんをのせたら～～」ではすでに、
インドの核兵器保有の歴史については短く扱っております。
上の黒いメニューが膨張しすぎており分かりにくくて
申し訳ないのですが、項目は基本的にアルファベット順です。
で、項目 b-9) を見つけてクリックしてくだされば、
お読みいただけます。

対するパキスタンの核については、2,023年10月の時点では
インドに続けて取り上げる計画だったのですが、
他の緊急を要する話題などが発生、手付かずになってしまって
おります。申し訳ございません。
それでも、b-9) の終わりでも言及したように、
パキスタンの「闇の核」を代表するカーン博士については
上の黒いメニューにもあるページ f-3) と f-8) で、
また日本企業がその闇のネットワークと「やらかした」
事件については g-7) で、それぞれ取り上げております。

いずれ、パキスタンが核保有に至った歴史についても、
ページを新たに作成するつもりです。

それにしても、今回のインド vs パキスタンの場合、
テロ攻撃らしき事態が発生 ⇒ 両国が通常兵器で
報復の応酬 ⇒ 核兵器使用のエスカレートするリスクが
あるため、アメリカが慌てて介入
というパターンでして、核兵器が通常兵器での戦闘を
抑止するどころか、むしろエスカレーションの先と
認められているわけですよね。
「核抑止」というものを論じる際に忘れてはならない
事態の１つが、現実に発生しているってことです。

1週間ほど新しい投稿をしておりませんが、これは
私が発熱していたためです。現在、すでに回復中で
す。
次回アップロード予定の新固定ページ nd-3) の作成も
進めており、過去に実際にあったnuclear close calls
つまり核戦争になりかけた事態の要約紹介をします。

まあ、英語版WikipediaのNuclear close callsという
ページからの抜粋・要約紹介なのですが。
元の英語ページは
Nuclear close calls – Wikipedia
にございます。

「なんだ、単に英語ページの抜粋要約じゃないか！」
といった反応がありそうですが、
この英語ページ、日本語版がありません。
2025年4月27日現在、元の英語版以外には
ロシア語版とフランス語版しかなく、
日本語になっていないのです。

「日本も核武装すべきか？」といった議論をしたいので
あれば、「核抑止」のただ中で核戦争になりかけた
事態が多数、実際にあったことは弁えておくべきでしょう。
さらに、そうした実例を学べば、「核抑止」の問題点も
浮かび上がりますし。

そうした不可欠な情報が日本語になっていない、
そんな状態で「日本も核武装すべきだ」といった
議論が進んでしまう ・・・ それは明らかにマズイので、
この英語ページを日本語化する必要を感じるのですね。

どうも近年、「核抑止のため、日本も核武装を！」という
声を耳にしますが、はたして核抑止とはどこまで信頼できる
ものなのでしょうか？

それを考える固定ページ nd-2) をアップロードしました。
上の黒いメニューが膨張しすぎており申し訳ないのですが、
項目は基本的にアルファベット順に配列しております。
nd-2) を見つけて、クリック！

冷戦時代と現在では、核に関する状況が大きく異なっており、
冷戦時代の核抑止理論が現在では通用しなくなっている
ことを、オーストラリアの専門的研究者が
説いてくださっています。

ページ シリーズ nd-x) の2つ目、nd-2) を
制作中です。
「核抑止」が絶対的なものであるかのような言説が
流れていますが、そもそも冷戦時代の概念・体制で
あったものを、今後の世界でどこまで信頼できるのか？？

そんな問題を調べております。調査や検討に時間を要する
問題なので、しばしお待ちくださいね。

新たな固定ページ nd-1) をアップロードしました。
ndはnuclear deterrenceの略です。

このところ、「日本も核兵器を保有しないと、
核抑止を実現できない。核兵器を持つべきだ」
といった主旨の論調を耳にしますよね。

ではいったい、「核抑止」とは何なのでしょう？
核抑止によって、実際に・具体的には、何を
抑止できるのでしょう？
核抑止が作用するには、どのような条件が必要？？

といった問題を考えるのが、このnd-x) というページ
シリーズの狙いです。

上の黒いメニューが膨張しすぎており、
分かりにくくて申し訳ないのですが、
項目は基本的にアルファベット順で並んでいます。
nd-1) を見つけてクリック！

再稼働すれば、電気料金が下がるのか？

2025年4月現在、電気料金カットを
求めて原発再稼働に賛成する一般市民
が多い、との調査結果がアレコレ報道
されていますよね。

たとえば、
毎日新聞のウェブサイトより、3月
28日付の記事
原発再稼働「賛成」多数の裏に国民の「悩み」　毎日新聞世論調査 | 毎日新聞

3年程前のものになりますが、読売
新聞のウェブサイトより2022年8月
24日付の記事
原発再稼働「賛成」５８％・「反対」３９％、初めて賛否が逆転…読売・早大世論調査 : 読売新聞

再稼働しなくても、ろうそく生活になるわけじゃなし ・・・
私のクイック スケッチ、紙にボールペン

賛成理由として最も大きいのが、電力
料金の引き下げのようですね。
ならば、原発再稼働によってどこまで
実際に電気料金が下がるのか、具体的な
数値を試算してみる必要がありますね。
電力会社も、その具体的な引き下げ金額
の資産をとっくに公表していなきゃ
いけませんが、電力会社自体による
具体的な数値公表は、どこにあるので
しょうか？？

そうこうしているうちに、反原発団体
からは具体的な資産数値が発表されて
います。
再稼働への賛否を決める前に、クリック
してお読みくださいませ：
原発再稼働で電気料金はどうなるのか？―答え 多くはたいして変わらない― | 原子力資料情報室（CNIC）

「自民寄り」報道機関と見られることが
多い読売新聞のウェブサイトからも、
記事を紹介しておきましょう：
原発再稼働は電気料金にも影響　東西格差広がる懸念 – 産経ニュース

なお、その産経新聞の記事にすら、
中国電力との関連で
「・・・発電量全体に占める火力発電
の割合が下がり、燃料費が下がること
で通年で稼働した場合400億円の増益
効果がある。このため、今後料金が
下がる要因になる可能性はあり、
・・・」とあることに、ご注意
くださいな。
再稼働の効果を極力大きく推定する
べく、中国地方の世帯数がわずか
200万だと仮定しても（実際には、
こんなに少ないわけはないのですが。
特集　中国地域の人口・世帯数の将来動向～人口の自然減拡大，世帯数も減少局面に～
のP4参照）、単純計算では
（正確な計算は、電力料金を専門に
してらっしゃる方々にお任せします）
年間400億円 ／ 200万世帯 ＝ 2万円
が1世帯当たりの年間の電気料金カット
になりましょう。（現実には、400億円
がそのまんま消費者に還元されるわけ
じゃ、ありませんが。まあ、ここでは
話を簡略化しましょう）
2万円というから、「家計にはバカに
できない！」とお感じになるかも。
でも、これ年間ですよ。月当たりだと、
1,667円。これで、どこまで家計が潤う
のでしょう？？

どこまで下がればいいの？
私のオイルパステル練習

そして毎月1,667円のためのリスクと
いえば、たとえば福島第一周辺で起きた
ような被害を原発周辺地域にお住いの
方々にもたらしうる ・・・
およそ、ほとんどの原発で、周辺地区に
お住いの方々は再稼働に反対して
らっしゃいます。そうした人々に、
大都市住民が「毎月の電気料金を少し
下げるために、リスクに耐えろ」と要求
する権利が、いったいどこにあるの
でしょう？？

再稼働 ⇒ 電気料金が下がる！　と
いった論理の飛躍をおかす前に、
具体的なデータなどを調べてみま
しょうよ。